動画配信のパイオニア - ビデオマーケット社の開発効率化術

オンデマンドの動画配信会社として他社に先駆けてサービスを開始し、動画配信本数で国内最大級を誇る株式会社ビデオマーケット（本社：東京）は、急成長する動画配信市場での快適なユーザー体験と最適な映像流通の創出をミッションに、様々なサービスと配信技術を開発・提供しています。ビデオマーケット社で開発組織の円滑な運営を率いる開発本部 技術戦略室 室長の西川明宏氏に、開発部隊が抱えていた課題とWrike導入による効果についてお伺いしました。

課題

超えられない部署間の情報の壁

海外の動画配信サービスによる市場参入をはじめ、競争と共に急成長を続けるオンデマンドの動画市場において国内のパイオニアとして大きな存在感を放つビデオマーケット社。同社は24万本を超えるコンテンツを場所と時間を問わず快適に視聴できるための環境構築、そして制作者やコンテンツホルダーにとっても優れた配信プラットフォームとなるための仕組みや技術開発を日々追求しています。他社に対しても動画配信基盤を提供する役割を担っており、自社向け・他社向けに分かれる開発チームが互いに連携し、開発案件を手戻りなく円滑に遂行するための課題解決や全社プロジェクトにおける旗振りなどを技術戦略室はミッションとしています。

開発部署における典型的な課題として、企画部署が持ち込む新しいサービス開発や機能追加といった案件に対し開発部隊は仕様を定めて開発に着手するものの、部署間での情報共有の欠落から起こる認識のずれが発生し、開発が進んだ段階で顕在化、結局手戻りとなって多くの時間を浪費し、プロジェクト納期に影響するようなケースも発生していました。

非統一な情報共有で「あれどうなった？」が頻発

部署間での情報共有・認識合わせの重要性は理解されていたものの、その方法となると各部署でやり方が異なるため、議事録の展開がメール添付という場合もあれば、ワードファイルを共有サーバーに格納する人もいるなど、ルールの統一に課題を抱えていました。プロジェクトの進捗確認となると、他部署からは状況が見えづらいため「あの件どうなったの？」という問い合わせに毎回答えるという非効率な状況にありました。

もう一つの問題として、エンジニアの負荷・稼働状況が細かに把握できず、管理職にとっては最適なアサインとエンジニアの負荷平準化が非常に困難な状況でした。

導入効果

情報管理の仕組みで、情報を可視化&集約

ビデオマーケット社は部署を跨いだ情報管理の仕組みがないことを大きな要因と考え、「必要な情報を必要な時に簡単にアクセスできる仕組みの構築を目指しました。」（西川氏）

まず西川氏が着手したのは、ここを見れば業務状況が分かる、という見える化の実現です。Wrikeが提供する多様な情報の表現形態やダッシュボードを用いることで、チーム内においてはより解像度の高い進捗把握が可能になり、他部署との連携においては容易に進捗状況を共有することができるようになります。

下図：業務の前後・依存関係が一目で分かるガントチャート

ビデオマーケット社がツール選定にあたって重視したのは、分かりやすいUIとタスク共有 が容易であることでした。Wrikeでは細分化された最小単位の作業をタスクと呼びますが、「Wrikeはタスクの共有操作が非常に直感的で、チャットをする感覚でタスク内コミュニケーションを取ることができます。開発部門は元々スケジュール・タスク管理ツールを使った経験もあり、すんなり部内導入することができました。」（西川氏）

他部署との連携にもWrikeを逐次導入

開発部隊のようにスムーズにWrikeを使うのは他部署にとっては難しいだろうと考えた西川氏は、ある案件の連携手段としてWrikeの利用方法を提案・説明し、実施内容をタスクとして洗い出し、担当のアサイン、タスクへの書き込み、コメント機能といった一連の操作を実際に体験してもらうことにしました。

同社が手掛けているMIRAIL（https://mirail.video/）というコンテンツホルダー公式の動画 直販サービスにおいてライブ配信を行う初めての試みでは、企画チームと開発チームで課題、配信開始までのロードマップ、配信当日のスケジュールに至るまで、一気通貫でWrikeによる プロジェクト管理を実施しました。「必要なアクションは何か、解決すべき課題は何か、を双方が明確に確認した上で、Wrikeを通じた情報共有・管理の仕組みを活用したことでトラブルもなくサービスローンチを成功させることができました。」（西川氏）

予想外とも言える会議の大幅削減

業務の可視化と情報の集約を行う情報管理ツールとして導入されたWrikeですが、会議そのもののあり方を大きく変えることとなりました。会議前にアジェンダをWrikeタスク上に登録し、関係者による意見や提案の書き込みができるようになった結果、「会議の開催前に議論が完結し非開催となるケースが増え、会議数は導入前と比べて30%ほど減少しています。情報のアップデートに費やす時間が減った一方で、議論の内容がより本質的になりました。」（ 西川氏）

結論

プロジェクト管理を超えた情報管理ツールとしてWrikeの社内利用が拡大中

Wrikeの利便性が徐々に伝わる中で、他部署内でもツール利用が広がっています。これまではコラボレーター権限で利用していたユーザーが、現在は正規ユーザーとして自部署での利用を本格化しています。「漠然とWrikeについて知るのではなく、自分達の業務に即した形での活用方法を知ったことが利用率の向上に繋がったのではと考えています 。」（西川氏）